数字で見るデジタルキャンペーン8つのポイント｜効果測定実践ガイド

デジタルキャンペーンを実施したあと、「今回はどのくらい効果があったのか？」と振り返ることは重要です。

参加者数やスタンプ取得数、クーポン利用数など、キャンペーンではさまざまなデータを取得できます。
しかし、「参加者が多かったから成功」と、一つの数字だけで施策の成果を判断することはできません。

大切なのは、キャンペーンの目的に合わせて数字を見て、そこから成果や課題を読み取ることです。

本記事では、デジタルキャンペーンの効果測定で見るべき8つのポイントを紹介します。
各章では架空のキャンペーンを例に、実際に数字を見ながら効果測定を実践していきます。

架空のデジタルキャンペーンで効果測定を実践

今回は、A市が観光客の回遊促進を目的に実施した「A市観光デジタルスタンプラリー」を例に、効果測定を実践していきます。

10か所の観光スポットを巡りながらスタンプを集め、一定数のスタンプを集めた参加者にはクーポンを提供するキャンペーンです。

◎ キャンペーン例：A市観光デジタルスタンプラリー

実際のキャンペーンでは、実施後に数字を確認するのではなく、事前に「何を成果として測定するのか」をKPIとして決めておくことが重要です。

KPI（Key Performance Indicator）とは、キャンペーンの目標に対して、どの程度成果を上げられたかを確認するための重要な指標を指します。目的やキャンペーンの内容に合わせて、参加者数やコンプリート率、回遊率など、確認する指標をあらかじめ設定しておくことで、実施後に成果や課題を分析しやすくなります。

以下の表は、効果測定の考え方を分かりやすくするため、A市のキャンペーンについて事前に設定した条件を紹介します。

※本記事で使用するキャンペーンおよび数値は、効果測定の考え方を説明するために作成した架空の設定です。

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【2026年最新版】デジタルスタンプラリーの作り方と成功へのポイント｜企画・準備から運用まで解説

1．参加者数｜どれだけの人が参加したか

まず確認したいのが、キャンペーンに実際に何人が参加したのかという参加者数です。

参加者数は、キャンペーンの成果を見るうえで基本となる数字です。
まずは「どれだけの人にキャンペーンが届き、参加につながったのか」を把握します。

A市のデジタルスタンプラリーでは、5,000人を目標参加者数としていました。

実際には、5,200人が参加したとします。この場合、目標に対して104％の参加者を集めたことになります。

⇒目標人数を上回っているため、参加者を集めるという点では一定の成果があったと考えられます。

◎ 参加者数だけでは成果を判断できない

ただし、参加者数が多かったからといって、それだけでキャンペーンが成功したとは判断できません。

例えば、今回の目的は「地域の回遊促進」です。

5,200人が参加していても、その多くが1か所だけでスタンプを取得して離脱していれば、「地域を回遊してもらう」という本来の目的は十分に達成できていない可能性があります。

そのため、参加者数を見るときは、

• ・目標としていた人数を達成できたか
• ・過去のキャンペーンと比べてどうか
• ・参加後にどのような行動につながったか

といった点も合わせて確認することが重要です。

A市のケースでは、5,200人が参加したという数字はあくまで「入口の成果」です。

ここから、実際にどのくらいの人が参加につながったのか、そして参加した人がどのように行動したのかを見ていくことで、キャンペーンの成果をより具体的に把握できます。

2．参加率｜対象者に対する参加者数の割合を確認する

参加者数が分かったら、次に確認したいのが参加率です。

参加率は、キャンペーンの対象となる人のうち、実際にどのくらいの人が参加したのかを示す数字です。

参加者数だけでは、対象となった人数に対してどの程度参加につながったのかまでは分かりません。
そこで、対象者数と参加者数を比較して、キャンペーンへの参加の広がりを確認します。

A市のデジタルスタンプラリーでは、キャンペーンの対象者を10,000人とし、そのうち5,200人が参加したとします。

⇒ 対象者の半数以上が参加しており、キャンペーンへの参加につながったことが分かります。

◎ 参加率から分かるキャンペーンの広がり

ただし、参加率が高かったからといって、それだけでキャンペーンが成功したとは判断できません。

例えば、参加率が高くても、参加した人が1か所だけでスタンプを取得して終わっていれば、「地域の回遊促進」という目的を十分に達成できていない可能性があります。

また、参加率は「誰を対象者として設定したか」によっても数字が変わります。

そのため、参加率を見るときは、

• ・対象者数の設定が適切だったか
• ・目標としていた参加率を達成できたか
• ・参加後に回遊やクーポン利用などの行動につながったか

といった点も合わせて確認することが重要です。

A市のケースでは、52％という参加率は「参加の広がり」を見るための数字です。

3．コンプリート率｜参加者がどこまで達成したかを確認する

参加者を集めることができても、途中で離脱してしまう人が多ければ、キャンペーンの目的を十分に達成できていない可能性があります。

そこで確認したいのが、コンプリート率です。コンプリート率は、キャンペーンに参加した人のうち、設定した条件を達成した人がどのくらいいたのかを示す指標です。
A市のデジタルスタンプラリーでは、3か所以上のスタンプを取得すると特典を獲得できる設定としています。

参加者5,200人のうち、1,200人が3か所以上のスタンプを取得した場合、コンプリート率は次のように計算できます。

⇒ 対参加者5,200人のうち、約23.1％が設定した達成条件まで到達したことが分かります。

◎ コンプリート率から参加者の達成状況を見る

コンプリート率を見ることで、参加者がキャンペーンをどこまで継続して参加したのかを確認できます。

コンプリート率が低い場合は、単に「参加者の意欲が低かった」と考えるのではなく、

• ・スタンプスポットの数や配置に無理がなかったか
• ・スポットまでの移動距離やアクセスに問題がなかったか
• ・コンプリートするメリットが十分に伝わっていたか
• ・キャンペーン期間が適切だったか

といった点を確認することが重要です。

A市のケースでは、約23.1％というコンプリート率は「参加した人がどこまで達成したか」を見るための数字です。

5．離脱率｜参加者はどこで離れているか

参加者数や回遊率、コンプリート率を確認すると、キャンペーン全体の参加状況を把握できます。

しかし、これらの数字だけでは、参加者がどの段階で離脱しているのかまでは分かりません。

そこで確認したいのが、離脱率です。

離脱率は、キャンペーンへの参加者が、途中で参加をやめたり、次の行動に進まなかったりした割合を示す指標です。

A市のデジタルスタンプラリーでは、参加者5,200人のうち、2か所以上のスポットを訪れた人が3,800人、3か所以上のスポットを訪れて特典獲得条件を達成した人が1,200人だったとします。

まず、キャンペーン全体でどのくらいの参加者が特典獲得まで到達しなかったのかを確認してみましょう。

⇒ 参加者のうち、約76.9％は3か所以上のスタンプ取得には至らなかったことが分かります。

◎ どの段階で離脱しているかを確認する

ただし、ここで重要なのは、全体の離脱率だけを見て終わらないことです。
離脱率を効果測定に活用するには、スタンプ取得数などを段階ごとに確認し、参加者がどこで減っているのかを見ることが重要です。

A市のケースでは、次のような状況だったとします。

この数字を見ると、1か所目から2か所目までは多くの参加者が進んでいる一方、2か所目から3か所目に進む段階で参加者が大きく減っていることが分かります。

このような場合は、3か所目のスポットまでの距離やアクセス、スポットの魅力、特典の訴求方法などに課題がないかを確認することで、具体的な改善策につなげられます。

離脱が発生している箇所を把握することで、単に「参加者が少なかった」と振り返るのではなく、「どの段階を改善すれば、より多くの参加者が次の行動に進んでくれるのか」を考えられるようになります。

6．クーポン利用率｜参加が実際の利用・消費につながったか

ここまで、参加者数や回遊率、コンプリート率などを確認してきました。

次に確認したいのが、キャンペーンへの参加や回遊が、実際の店舗利用や消費行動につながったかです。

そこで見るのが、クーポン利用率です。

クーポン利用率は、キャンペーンでクーポンを獲得した人のうち、実際にクーポンを利用した人がどのくらいいたのかを示す指標です。

A市のデジタルスタンプラリーでは、3か所以上のスタンプを取得した1,200人がクーポンを獲得できる設定でした。そのうち、700件のクーポンが実際に利用されたとします。

この場合、クーポン利用率は次のように計算できます。

⇒ クーポンを獲得した人のうち、約58.3％が実際にクーポンを利用したことが分かります。

◎ クーポン利用率から実際の利用状況を見る

クーポン利用率を見ることで、キャンペーンへの参加や回遊が、実際の店舗利用につながったかを確認できます。

特に、店舗への送客や消費促進を目的としたキャンペーンでは、参加者数だけでなく、クーポンの利用状況まで確認することが重要です。

クーポン利用率が低かった場合は、単に「参加者の利用意欲が低かった」と考えるのではなく、

• ・クーポンの内容が利用したいと思えるものだったか
• ・利用できる店舗や場所が分かりやすかったか
• ・利用条件が複雑になっていなかったか
• ・クーポンの利用期限が適切だったか

といった点も合わせて確認します。

A市のケースでは、58.3％というクーポン利用率から、クーポンを獲得した人の約6割が実際の利用につながったことが分かります。

ただし、クーポン利用率だけでは、どの店舗で利用されたのか、利用によってどの程度の消費につながったのかまでは分かりません。

そのため、利用件数だけでなく、利用店舗や利用金額なども合わせて確認することで、キャンペーンが地域の消費行動に与えた影響をより具体的に把握できます。

7．アンケート回答率｜参加者の声をどれだけ集められたか

キャンペーンの効果を数字で確認するだけでなく、参加者がどのように感じたのか、どのような行動をしたのかを把握することも重要です。

そこで確認したいのが、アンケート回答率です。

アンケート回答率は、キャンペーンの参加者のうち、アンケートに回答した人がどのくらいいたのかを示す指標です。

A市のデジタルスタンプラリーでは、参加者5,200人に対してアンケートを実施し、900人から回答があったとします。

この場合、アンケート回答率は次のように計算できます。

⇒ 参加者5,200人のうち、約17.3％からアンケートの回答を得られたことが分かります。

◎ アンケート回答率を上げる工夫

アンケートは、実施するだけでは十分な回答数を集められないことがあります。

特に、キャンペーン参加後に別のページへ移動してアンケートに回答してもらう形式では、「あとで回答しよう」と思ったまま離脱してしまう可能性があります。

そのため、アンケート回答率を高めるには、参加者が自然に回答できるタイミングでアンケートを表示し、最初の回答へのハードルを下げることがポイントです。

例えば、次のような工夫が考えられます。

• ・抽選応募フォームの下にアンケートを設置する
• ・景品の引換時にアンケートフォームが表示されるようにする
• ・最初の質問はチェックボックスなど、簡単に回答できる形式にする
• ・質問数を必要以上に増やさず、回答にかかる負担を抑える

特に重要なのが、最初の1問を簡単にすることです。

最初から自由記述などの手間がかかる質問を設定すると、回答を始める前に離脱される可能性があります。
まずはチェックボックスや選択式の質問など、簡単に回答できる設問を配置することで、最初のハードルを下げることができます。

そのうえで、回答を進めてもらいながら、満足度や参加したきっかけ、訪問したスポット、改善してほしい点など、より詳しい内容を聞いていくとよいでしょう。

◎ アンケート結果から参加者の評価を読み取る

A市のケースでは、17.3％という回答率から、参加者の一部からキャンペーンに対する意見や評価を集められたことが分かります。

ただし、回答率だけでは、参加者全体がどのように感じていたのかまでは判断できません。

そのため、アンケートでは回答率だけでなく、回答内容や満足度、参加したきっかけ、訪問したスポット、改善してほしい点なども合わせて確認することが重要です。

例えば、満足度の回答が高ければ、キャンペーンそのものに対する評価を確認できます。一方で、「スポットまでの移動が大変だった」「対象店舗が分かりにくかった」などの意見があれば、次回のキャンペーンに向けた改善点として活用できます。

このように、アンケートは回答率を見るだけでなく、参加者の声から数字だけでは分からない課題や評価を把握するためのデータとして活用できます。

8．地域別・スポット別データ｜「どこで」成果が出たか

ここまで、参加者数や参加率、コンプリート率、回遊率、離脱率、クーポン利用率、アンケート回答率を確認してきました。

最後に確認したいのが、地域別・スポット別のデータです。

キャンペーン全体の数字だけでは、どの地域やスポットで参加者が多く、どこで利用が少なかったのかまでは分かりません。

A市のデジタルスタンプラリーでは10か所のスポットを設定しています。各スポットのスタンプ取得数を確認すると、例えば次のような結果だったとします。

このようにスポットごとのデータを比較すると、参加者が多く訪れているスポットと、スタンプ取得数が少ないスポットを把握できます。

例えば、観光スポットAは2,400件のスタンプ取得がある一方、観光スポットDは800件にとどまっています。

この差から、スポットDについては、立地やアクセス、認知度、周辺の回遊ルートなどに課題がないかを確認できます。

◎ スポットごとの違いから改善点を見つける

地域別・スポット別のデータを見るときは、単純に「取得数が多い・少ない」だけで判断するのではなく、なぜその差が生まれたのかを考えることが重要です。

例えば、スタンプ取得数が少ないスポットでは、

• ・場所が分かりにくくなかったか
• ・他のスポットから移動しにくくなかったか
• ・スポット自体の認知度が低くなかったか
• ・周辺に立ち寄りたくなる店舗や施設が少なくなかったか

といった点を確認することで、具体的な改善策につなげられます。

また、スタンプ取得数だけでなく、スポットごとのクーポン利用数やアンケート回答、訪問順などを組み合わせて分析することで、参加者の行動をより詳しく把握できます。

A市のケースでは、スポットDの取得数が少なかった場合、次回は案内表示やキャンペーンページでの紹介方法を見直したり、周辺のスポットと組み合わせた回遊ルートを設定したりするなどの改善が考えられます。

このように、地域別・スポット別のデータを確認することで、キャンペーン全体の数字だけでは見つけにくい課題を具体的な場所まで絞り込むことができます。

8つの指標から見るデジタルキャンペーンの成果

ここまで、デジタルキャンペーンの効果測定で確認したい8つの指標を見てきました。

最後に、それぞれの数字を組み合わせて、A市のキャンペーン全体としてどのような成果があったのかを確認してみましょう。

このように8つの指標を並べて見ると、A市のキャンペーンでは、参加者を集めることや複数のスポットを訪れてもらうことには一定の成果があったと考えられます。

一方で、コンプリート率は23.1％にとどまっており、回遊した参加者の中でも、3か所目まで進む段階で大きく離脱していることが分かります。

また、クーポン利用率は58.3％となっているため、キャンペーンへの参加や回遊を、実際の店舗利用につなげられた参加者も一定数いたと考えられます。

この結果から、次回は2か所目から3か所目への移動を促す仕組みや、スポットごとの参加状況に応じた導線の見直しなどを検討することで、さらなる改善につなげられます。

重要なのは、一つの数字だけを見て「成功」「失敗」と判断するのではなく、複数の指標を組み合わせて、キャンペーン全体の成果と課題を読み取ることです。

効果測定の結果を次回のキャンペーン改善につなげる

デジタルキャンペーンの効果測定は、実施後に数字を確認して終わりではありません。

「計画する→実施する→結果を測定する→改善する」という流れを繰り返し、次回のキャンペーンに活かしていくことが重要です。

いわゆるPDCAサイクルとして考えると、効果測定の位置づけが分かりやすくなります。

A市のケースでは、参加者数や回遊率から多くの参加者を集め、複数のスポットを訪れてもらえたことが分かりました。

一方で、2か所目から3か所目に進む段階で離脱が多かったため、次回はスポット間の移動方法やルートの見せ方、3か所目まで進むメリットなどを見直すことが考えられます。

このように、効果測定で得られた数字を「何が良かったのか」「どこに課題があったのか」「次回は何を変えるのか」まで落とし込むことで、キャンペーンを継続的に改善できます。

デジタルキャンペーンでは、実施するたびにデータを蓄積できるため、前回との比較や改善効果の確認にもつなげられます。

そのため、効果測定は単にキャンペーンの成果を報告するためのものではなく、次の施策をより良くするための材料として活用することが重要です。

まとめ

デジタルキャンペーンの効果測定では、参加者数など一つの数字だけで判断するのではなく、目的に合わせて複数の指標を組み合わせて見ることが重要です。

数字から成果や課題を把握し、「次回は何を改善するか」までつなげることで、キャンペーンの継続的な改善につながります。

効果測定を次回の施策に活かし、より効果的なデジタルキャンペーンを実施していきましょう。

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