【商業施設向け】デジタルスタンプラリーシステムの選び方｜回遊・購買につなげるための10の選定ポイント

ショッピングモールや商業施設では、デジタルスタンプラリーを活用するケースが増えています。

スマートフォンを活用したスタンプラリーによって、来店促進や館内回遊の活性化、テナントへの送客、購買促進、LINE公式アカウントの友だち獲得など、さまざまな販促効果が期待できます。

一方で、「デジタルスタンプラリー」と一言で言っても、システムによって対応できる機能や運用方法は大きく異なります。

例えば、自治体や観光地向けのスタンプラリーシステムを商業施設の販促イベントで利用しようとすると、店舗別クーポンや共通お買物券、LINE連携、購買効果の分析など、商業施設で求められる機能が不足している場合があります。

回遊・購買につながる導線設計が成功のポイント

商業施設でデジタルスタンプラリーを実施する目的は、単純にスタンプを集めてもらうことではありません。
重要なのは、来館者をどのように館内へ誘導し、複数店舗を回遊してもらい、最終的に購買につなげるかという「導線設計」です。

例えば、特定エリアへの送客や飲食・物販を組み合わせた回遊、スタンプ達成後のお買物券配布、LINE登録への誘導など、目的に応じて導線を設計できるシステムであれば、来店促進だけでなく売上やリピーター獲得にもつながります。

そのため、商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、単にスタンプを取得できるかではなく、導線設計の自由度やクーポン機能、データ分析機能などを含めてシステムを選ぶことが重要です。

1. スタンプ方式とポイント方式の両方に対応できるか

商業施設で実施されるデジタルスタンプラリーは、イベントの目的によって最適な形式が異なります。

例えば、期間限定イベントでは館内を巡ってスタンプを集める「スタンプラリー方式」が適しています。一方で、継続的な来店促進やリピーター獲得を目的とする場合は、来店や購入ごとにポイントを貯められる「スタンプカード（ポイント）方式」が効果的です。

そのため、どちらか一方しか利用できないシステムでは、実施できるキャンペーンが限られてしまう可能性があります。

◎ 目的に応じた方式の使い分け

商業施設では、次のように目的に応じて最適な方式が異なります。

イベント内容によって柔軟に使い分けられるシステムであれば、さまざまな販促施策に対応できます。

◎ 将来的なキャンペーンにも対応できるか

商業施設では、周年祭や季節イベント、セール、会員向けキャンペーンなど、年間を通じてさまざまな販促施策が実施されます。
そのため、イベントの目的に応じてスタンプラリー方式とスタンプカード（ポイント）方式を使い分けられるシステムを選ぶことが重要です。

例えば、

• “館内5店舗を巡るスタンプラリー”
• “来店ごとにポイントを貯めるスタンプカード”
• “購入金額に応じてポイントを付与するキャンペーン”

など、同じ商業施設でも実施したい企画はさまざまです。

スタンプ方式とポイント方式の両方に対応したシステムであれば、新規来店促進や館内回遊だけでなく、リピーター育成やセール施策まで1つのシステムで柔軟に運用できます。将来的なキャンペーンにも対応しやすく、長期的な販促施策の展開にも役立ちます。

2. 店舗別クーポン・共通クーポンに対応できるか

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、スタンプを集めてもらうことがゴールではありません。
重要なのは、参加者の回遊を実際の購買や再来館につなげることです。

そのため、達成特典としてクーポンを配布できるかは、システム選びで確認したいポイントの一つです。

店舗ごとに利用できるクーポンや施設全体で利用できる共通クーポンにも対応していると、テナントごとの販促施策から施設全体の売上促進まで、幅広い活用ができます。

店舗別クーポンと共通クーポンを使い分けられるシステムであれば、キャンペーンの目的や販促施策に合わせて柔軟に運用でき、より効果的なスタンプラリーを実施しやすくなります。

◎ 店舗ごとの販促施策への対応

商業施設では、テナントごとに業種や販促内容が異なります。
そのため、店舗ごとに異なるクーポンを設定できるシステムであれば、それぞれの店舗に合わせたキャンペーンを実施できます。

例えば、次のような特典を店舗ごとに設定できます。

• ・ドリンク100円引き
• ・ノベルティプレゼント
• ・商品/サービス○％OFF

店舗の業態や販促内容に合わせてクーポンを配信することで、来店や購買を効果的に促進できます。

◎ 施設全体の購買促進

施設共通で利用できるお買物券を発行できれば、参加者は利用する店舗を自由に選べるため、施設全体の回遊や購買促進につながります。

また、お買物券を複数枚配布したり、自動抽選と組み合わせたりできるなど、キャンペーン内容に応じて柔軟に設定できるシステムであれば、販促施策の幅も広がります。

例えば、次のような特典を設定できます。

• ・500円分お買物券
• ・100円分お買物券×5枚
• ・達成時に自動抽選を実施し、1等は5,000円分、2等は3,000円分、3等は1,000円分、参加賞は100円分など等級に応じた金額のお買物券を配布

このように、お買物券の金額や配布方法を柔軟に設定できるシステムであれば、イベントの目的や予算に合わせたキャンペーンを実施できます。

◎ クーポンの利用状況を取得・分析

クーポンは配布するだけでなく、利用状況を把握できることも重要です。

利用人数や利用回数、利用店舗、利用率などを確認できれば、どのテナントへの送客効果が高かったのかを可視化できます。

さらに、イベント終了後の効果検証や次回施策の改善にも活用でき、デジタルスタンプラリーの費用対効果を評価しやすくなります。

3. 達成条件を柔軟に設定できるか

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、「スタンプを○個集めたらゴール」といったシンプルなルールだけでは、企画の幅が限られてしまいます。

イベントの目的やターゲットに応じて達成条件を柔軟に設定できるシステムであれば、館内回遊や特定店舗への送客など、さまざまな販促施策に対応できます。

◎ 目的に合わせた達成条件を設定

例えば、商業施設では次のような条件を設定するケースがあります。

• ・飲食店を2店舗利用する
• ・ファッション/雑貨/飲食など異なるカテゴリの店舗を巡る
• ・指定店舗をすべて巡ってコンプリートする

単純に店舗数を競うだけでなく、カテゴリや対象店舗を指定できるシステムであれば、施設側が回遊させたいエリアや店舗へ自然に誘導できます。

◎ 複数の達成賞を設定

達成条件を複数設定できるシステムであれば、参加意欲を高めやすくなります。

例えば、「コンプリート賞」のほかに「A賞」「B賞」など複数の達成賞を用意することで、参加ハードルを下げ、気軽に参加しやすいイベント設計にすることが可能です。

また、参加状況に応じて異なる特典を用意することで、より多くの店舗を巡るきっかけづくりにもつながります。

4. 体験型施策やコンテンツに対応できるか

商業施設では、毎年同じようなスタンプラリーを実施していると、参加者にマンネリ化した印象を与えてしまうことがあります。

そのため、ゲームの要素を取り入れて参加意欲を高める「ゲーミフィケーション」を活用した体験型スタンプラリーに対応できるシステムを選ぶことが重要です。

ゲーミフィケーションを取り入れることで、単にスタンプを集めるだけでなく、「次のスポットへ行きたい」「最後までクリアしたい」といった参加意欲を引き出し、館内回遊や滞在時間の向上につながります。

◎ ゲーミフィケーションを活用したコンテンツ

例えば、

• “考えながら楽しめる「クイズラリー」「謎解きイベント」「脱出ゲーム」”
• “物語を体感する「ストーリー型ラリー」「キャラクター育成」”
• “ゲーム感覚で参加できる「ビンゴ」「すごろくデジタルラリー」「ミッション形式」”
• “期待感を高める「自動抽選」「ガチャ演出」”
• “手作り感やワークショップ感を感じられる「オリジナルデジタル部屋作り」「ミックスジュース作り」”

など、ゲーミフィケーションを取り入れたコンテンツを組み合わせることで、参加者が楽しみながら館内を回遊できる体験型スタンプラリーを実現できます。

5. 回遊を促すフロアマップや導線設計に対応できるか

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、参加者が館内をスムーズに回遊できる仕組みも重要です。
目的の店舗が分かりにくかったり、現在地が把握しづらかったりすると、途中で離脱してしまう原因にもなります。

そのため、フロアマップや対象店舗の位置を分かりやすく表示できるシステムを選ぶことで、参加者が迷わず館内を巡りやすくなります。

◎ フロアマップや対象店舗を分かりやすく表示

デジタルスタンプラリー上で、フロアマップやスタンプ取得スポット、クーポン利用店舗などを表示できれば、参加者は目的地までスムーズに移動できます。

また、店舗情報やキャンペーン内容もあわせて確認できるシステムであれば、回遊だけでなく来店や購買のきっかけづくりにもつながります。

◎ 人流の誘導・回遊導線の設計

単に店舗を表示するだけでなく、回遊してほしいエリアやテナントへ自然に誘導できることも重要です。

例えば、新規出店エリアやイベント会場、来店促進したいテナントをスタンプ取得スポットとして設定することで、施設側が意図した導線を設計しやすくなります。

その結果、館内全体の回遊率向上や滞在時間の増加、テナントへの送客効果も期待できます。

6. アンケート機能に対応できるか

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、来店促進だけでなく、「どのような人が参加し、何に満足したのか」を把握することも重要です。

参加者の属性やニーズを収集・分析することで、次回イベントの改善や販促施策の立案、テナントへの提案にも活用できます。
そのため、イベント前後にアンケートを実施できるシステムを選ぶことが求められます。

◎ 参加前・参加後のアンケート取得

参加前のアンケートでは、来店目的や年齢、居住地域、来店頻度などを把握することで、どのような層がイベントに参加しているのかを分析できます。

一方、イベント終了後のアンケートでは、満足度や「また参加したいか」といった評価に加え、利用した店舗や今後参加したいイベントなどを収集することで、参加者の満足度や改善点を把握しやすくなります。

7. データ分析や効果測定に対応できるか

デジタルスタンプラリーの大きなメリットは、参加者の行動データを取得し、イベントの効果を可視化できることです。

紙のスタンプラリーでは把握が難しかった回遊状況やクーポン利用状況などを分析することで、イベント終了後の効果検証だけでなく、次回施策の改善にも活用できます。

◎ 行動履歴データを取得・分析

特に重要なのが、参加者ごとの行動履歴を1人1行のデータとして管理・出力できるかという点です。
例えば、以下のようなデータを取得できるシステムであれば、参加者の館内回遊行動やクーポン利用状況を詳しく分析できます。

また、参加時に取得した年代や居住地、来訪目的などの属性情報と組み合わせることで、「どのような参加者が、どのエリアを訪れているのか」といった詳細な傾向も把握できます。

◎ 次回施策やテナントへの報告に活用

取得したデータは、イベント終了後の効果検証だけでなく、次回イベントの企画改善やテナントへの報告資料作成にも活用できます。

例えば、

• ・どの店舗への送客効果が高かったか
• ・どのエリアの回遊が促進されたか
• ・クーポン利用による購買につながったか

といった成果を具体的に示すことで、デジタルスタンプラリーを継続的な販促施策として運用しやすくなります。

8. LINE連携に対応しているか

現在では、多くの商業施設がLINE公式アカウントを活用し、セール情報やイベント案内、クーポン配信などの販促施策を行っています。

そのため、デジタルスタンプラリーもイベント期間中の集客だけでなく、終了後の顧客接点づくりまで考えて導入することが重要です。

◎ LINE友だち獲得につなげる

LINEログインやLINEミニアプリに対応したシステムであれば、スタンプラリーへの参加をきっかけにLINE友だちを獲得できます。

獲得した友だちに対して、クーポン配信やセール情報の案内・次回イベントのお知らせなどを継続的に配信することで、一度参加した利用者の再来店促進につなげることができます。

◎ 顧客データを活用した販促

さらに、参加履歴やアンケート情報などと組み合わせることで、利用者の興味や行動に合わせた販促施策にも活用できます。

例えば、

• ・ファミリー向けイベント参加者への関連イベント案内
• ・特定エリアを利用した参加者へのキャンペーン配信
• ・過去参加者への再参加促進

など、より明確なターゲットに向けた効果的なアプローチが可能になります。
デジタルスタンプラリーを単発のイベントで終わらせず、LINEを活用した継続的な顧客接点づくりにつなげることが、商業施設の販促効果を高めるポイントです。

9. 子どもからシニアまで使いやすいUIになっているか

商業施設向けデジタルスタンプラリーでは、どれだけ魅力的な企画を用意しても、参加方法や操作方法が分かりにくければ、利用者の離脱につながります。

そのため、誰でも直感的に利用できるUI・UX設計は、システム選定時の基本条件と言えます。
もし、操作方法が分かりにくい場合、

• 「どこでスタンプを取得するのか分からない」
• 「クーポンの表示方法が分からない」

といった問い合わせが店舗スタッフへ集中する可能性があります。

特に商業施設では、各テナントのスタッフがスタンプラリー専任で対応するわけではありません。
問い合わせ対応の負担が大きくなると、イベントへの協力意識低下や、次回開催時の運営にも影響する可能性があります。

◎ 誰でも分かりやすく直感的に利用できる設計

確認したいポイントとしては、

などが挙げられます。

デジタルスタンプラリーは、多くの人に参加してもらうことで効果を発揮する施策です。
そのため、機能の多さだけでなく、利用者がストレスなく楽しめる使いやすさも、システム選定時の重要なポイントになります。

10. 安心して運用できるセキュリティ・サポート体制があるか

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、参加者情報やアンケート回答、クーポン利用履歴など、さまざまなデータを取り扱います。

そのため、搭載されている機能だけでなく、取得したデータを安全に管理できるセキュリティ対策や、イベントを安心して運営できるサポート体制が整っているかを確認することが重要です。

◎ 必要なセキュリティ対策が実施されているか

確認したい主なポイントとして、以下があります。

また、管理画面についても、IPアドレス制限や二要素認証、操作ログの取得など、不正アクセスや誤操作を防ぐ仕組みがあるか確認しましょう。

◎ イベント期間中も安心して運用できるか

デジタルスタンプラリーでは、イベント開始直後や広告掲載後など、一時的にアクセスが集中する場合があります。
そのため、アクセス増加時にも安定して稼働できる環境が整っているか、万が一トラブルが発生した際に相談できるサポート体制があるかも重要です。

確認したいポイントとしては、

・メールだけではなく電話対応にも対応しているか
・開催期間中の問い合わせ窓口があるか
・夜間や休日など緊急時の対応体制があるか
・導入時の設定や運用をサポートしてもらえるか

などが挙げられます。

特に商業施設では、店舗スタッフがスタンプラリー専任で対応するわけではありません。
運営中に問題が発生した際、すぐに相談できる体制があることで、施設側の負担を減らし、安心してイベントを実施できます。

デジタルスタンプラリーシステム選定時のチェックリスト

デジタルスタンプラリーシステムを選定する際は、「どのような目的で実施するのか」「参加者にどのような体験を提供したいのか」を明確にすることが重要です。
以下では、確認しておきたい選定ポイントをチェックリスト形式で紹介します。

まとめ：デジタルスタンプラリーは商業施設の販促効果を高める施策

デジタルスタンプラリーは、単にスタンプを集めるイベントではありません。
来館促進や館内回遊、テナントへの送客、購買促進、LINE友だち獲得、参加者データの取得・分析まで行える販促施策です。

システムを選定する際は、価格や基本機能だけで判断するのではなく、「どのような目的で実施するのか」「どのような成果につなげたいのか」という視点で比較することが重要です。

スタンプ取得方式、クーポン配信、館内マップ、行動分析、ゲーム性のあるコンテンツなど、目的に合った機能を備えたシステムを選ぶことで、参加者に楽しんでもらいながら、回遊率向上や購買促進につながるイベントを実現できます。

◎ 目的に合わせたシステム選びが重要

デジタルスタンプラリーシステムは、実施する目的や運用方法によって必要な機能が異なります。

例えば、短期間の集客イベントでは参加しやすさやゲーム性が重要になる一方、継続的な販促施策として活用する場合は、ポイント機能やLINE連携、データ分析機能などが重要になります。

また、商業施設ではテナントへの送客や購買につなげることが重要なため、クーポン機能や利用状況の分析など、効果測定まで行えるシステムを選ぶことが大切です。

◎ 体験価値を高めることで来館・回遊を促進

商業施設向けのデジタルスタンプラリーでは、単純に店舗を巡るだけではなく、参加者が楽しみながら館内を回遊できる仕組みづくりが重要です。

クイズや謎解き、ミッション形式、キャラクター企画などのゲーム要素を取り入れることで、参加意欲を高め、滞在時間の向上や複数店舗への立ち寄りにつなげることができます。

さらに、イベントで取得したデータを次回施策や販促改善に活用することで、デジタルスタンプラリーを一度きりのイベントではなく、継続的な集客施策として運用できます。

PKBソリューションのデジタルスタンプラリー

弊社が提供する「mobile de スタンプラリー」と「Stanlly plus」では、プライバシーマーク、ISMS、ISMSクラウドセキュリティの外部認証を受けており、またWAF、IPS対応もしております。

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商業施設向けであれば、「キャラクター成長型」「ストーリー体験型」などの企画が相性がいいといえます。

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もちろん、「まずは相談してみたい」という方も大歓迎です。当社スタッフが目的や条件に応じて、最適なプランをご提案いたします。

企画立案から運用までトータルでサポートし、お客様の様々な企画を実現します。
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