プレスリリース
PRESS RELEASE

掲載日:2018/04/01

カードをタッチするだけ!1枚で複数のコンテンツに誘導!印刷型IoTデバイス「マルチタッチカード」の取り扱いを開始

報道関係者各位
プレスリリース

2018年4月1日
株式会社PKBソリューション

カードをタッチするだけ!1枚で複数のコンテンツに誘導!印刷型IoTデバイス「マルチタッチカード」の取り扱いを開始しました

株式会社PKBソリューション(所在地:滋賀県野洲市、代表取締役:山本 浩史)は、主にC-Cardの技術を提供する「インターメディア研究所」と業務提携いたしました。
本提携により、4月1日より1枚のカードで複数のコンテンツに誘導できる「マルチタッチカード」の取り扱いを開始すると共にカードを活用したキャンペーンシステムの提供を開始します。
https://www.pkbsolution.co.jp/c-card/

カードをタッチするだけ!1枚で複数のコンテンツに誘導!印刷型IoTデバイス「マルチタッチカード」の取り扱いを開始

■ 概要

マルチタッチカードは静電容量を活用した技術で、操作領域を指でつかんでスマートフォンにカードをタッチすると、設定したコンテンツを表示します。
1枚のカードで3つの操作領域を持ち、3種類別々のコンテンツを提供できます。カードにデジタルコンテンツを付加することでプラスアルファの価値を提供できるため、ユーザーの「見る」「知る」「聞く」「参加する」を促します。
また、マルチタッチカードは自由にデザインができ、カード自体をインセンティブ(景品)として提供することができます。
カードをタッチするだけ!1枚で複数のコンテンツに誘導!印刷型IoTデバイス「マルチタッチカード」の取り扱いを開始

■ マルチタッチカードの利用例

マルチタッチカードの利用例として主に下記のようなものがあります。

・名刺やショップカードなどの紹介ツールとして提供
スタッフやお店、メニュー、製品などを音声や動画などでユーザーの五感を刺激することができます。

・ナビゲーションツールとして提供
観光地などで観光客や外国人に対して目的地(観光スポット、お店など)まで誘導することができます。

・翻訳ツールとして提供
言語を選んでタッチすることで、多様な言語で外国人への日本文化、展示物などの説明などを行うことができます。

・インセンティブ(景品)として提供
マルチタッチカードを景品として提供することで、カード自体がコレクションの対象となり、かつプラスアルファの付加価値として3つのデジタルコンテンツの提供ができます。

・トリガーとして提供
スポット(地点)でカードを配布してスタンプラリーを開催したり、イベント来場時にカードを配布してポイントカードとして活用するなどトリガーとして利用できます。

■ 利用の流れ

マルチタッチカードを利用する際の流れは以下の通りです。

1.マルチタッチカードを配布(商品と同梱、あるいはイベントで配布、駅で配布など)
2.マルチタッチカード記載のQRコードを読み取ってタッチ画面を表示
3.マルチタッチカードの操作領域を指でつかんで、タッチ画面にタッチ
4.つかんだ操作領域に設定されたコンテンツが表示されます。
(コンテンツはHP、画像、音声、動画などの提供はもちろん、ポイントキャンペーンやスマホデジタル抽選などへの参加権利の提供も可能です。)

■ 管理画面の機能

マルチタッチカードの管理画面では以下のことが行えます。

1.タッチ画面(カードをタッチする画面)のデザイン設定
2.操作領域(指でつかむ場所)別の誘導先URLの設定
3.複数カードのグルーピング機能
4.サイトアクセス数などの集計データの提供

※ポイントカード、モバイル抽選などとの組合せ時には別途ポイント設定や当選確率の設定などが行える管理画面が提供されます。

■今後の展開

今後はオリンピックに向けたナビゲーションや翻訳サポートツールや新たな販促キャンペーンツールとしての展開を予定しています。

●名刺アプリの提供

●翻訳カードアプリの提供

●各種キャンペーンと連携したシステムの提供
ポイントカード、スタンプラリー、シリアルナンバー抽選、モバイル抽選など

■会社概要

会社名  : 株式会社PKBソリューション
所在地  : 〒520-2362 滋賀県野洲市市三宅2484番地
設立   : 2008年7月1日
資本金  : 3,000,000円
代表者  : 代表取締役 山本 浩史
会社サイト:https://www.pkbsolution.co.jp/

本ページの記載内容は発表日現在の情報です。予告なく変更され、現在の製品内容・仕様とは異なる場合がありますが、あらかじめご了承ください。

※その他記載されている会社名、製品名、システムなどは各社の登録商標もしくは、商標です。

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